2013年3月28日木曜日

新石垣空港完成:八重山諸島への旅, Yaeyama Islands

2013年3月7日に「南ぬ島(ぱいぬしま)石垣空港」が完成した。関西空港から直行便で往路は3時間弱、復路は2時間20分で行けるようになった。この機会にと言うことで、初めての八重山諸島巡りに出かけた。
八重山諸島最大の島は西表島で沖縄県では沖縄本島に次ぐ。ほぼ同じ面積の石垣島は人口が約5万人、これに対して西表島は人口が2,000人。
 石垣島からまず西表島に移動して、まずはうっそうとしたマングローブ林と珊瑚の海を巡った。この日の天候は悪かったため、鮮やかさが今ひとつで、TOPの写真としては少し残念ではある。


左の写真は、マングローブ林の砂地からのぞいた小さな蟹、そして廻りには蟹が吹き出した砂の山。蟹はなかなか見つからないが、蟹が掘り起こした砂の山は辺り一面に見られる。蟹の活動量は驚くばかりだ。






右は、西表島で夕日が落ちる直前の写真。波の音を聞きながら、波の向こうに落ちていく夕日を見ているのは、なんと贅沢な瞬間なのだろうか。少し雲がかかっていたのは残念。








次の日は、石垣島に戻って、島最大の見所のひとつ、川平湾に向かった。曇っていた西表島と打って変わって晴れたので、海は右の写真のようだった。グラス・ボートで海を見ることができるが、グラス越しで見るので、写真の写りは良くなかった。




石垣島では小さなテーマパーク石垣やいま村にも立ち寄った。そこにあるマングローブ林が右の写真。天候の違いで最初の写真と比べて、緑が際立っている。







八重山諸島の役割はますます高まっている。それは、尖閣列島を防衛する戦略的な位置にある。海上保安庁の船舶の停泊地にもなっている。海洋国家日本を象徴する島でもある。
また、特に亜熱帯の自然が色濃く残っている西表島は独特の生態系の保護をめざしている。
そして、やはりこれらの島の高齢化、若者の都会への流出があり、他の離島と同じ問題を抱えている。新空港の開港によって多くの人が訪れ、八重山諸島の大切さがもっと認識されて欲しいと思う。

参考:Exploring Okinawa’s Yaeyama Islands, By Chris Willson

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2013年2月21日木曜日

特別展『ボストン美術館 日本美術の至宝』が、ようやく大阪にやってくる, Japanese Masterpieces from the Museum of Fine Arts, Boston

特別展『ボストン美術館 日本美術の至宝』が、4月2日に大阪にやってくる。今は九州国立博物館で行われている。非常に多数の作品を含む展覧会だが、私は、曾我蕭白の作品が見られるのを楽しみにしている。
江戸時代と言えば浮世絵、そして最近では伊藤若冲が特に人気である。私もその一部について注目してきた。
ところが、曾我蕭白は、それらとはまた別の独自の絵画世界を切り開いた。
左の図は、雲龍図で、長年、日本美術の収集で有名なボストン美術館で修復作業が続けられてきたが、今回世界初公開となる。「龍は神獣・霊獣であり、麒麟・鳳凰・霊亀とともに四霊のひとつとして扱われる」と言われる。しかし、蕭白の龍はそのような威厳はなく、とても人間的な表情をしている。画面一杯に広がった龍の顔は、何とも言えない愛嬌とひょうきんさがあり、我々のある感情を表しているように見える。
画は墨絵であるが、独特な深い黒をはじめさまざまな素材からなる黒色が使われていて、その漆黒さが今なお褪せておらず輝いている。

一方で、蕭白の画には、極彩色の画がある。そのひとつが右の雪山童子図(『もっと知りたい曽我蕭白』, p.59)である。雲龍図の黒のように、青・赤が鮮烈である。女性にしか見えない釈迦、外観は恐ろしいが腰を抜かした弱々しい青鬼。何とも奇妙な世界が見える。

江戸時代は、実に多様な芸術家が、自由に創造力を開花させた時代である。このような芸術家達が、後生の近代社会では、技術家として育っていったのかもしれない。
江戸時代は、暗黒の停滞した時代と捉えたマルクス歴史学の説明とは全く異なった世界だった。そして、そのような時代があったから、明治時代に近代化が一気に進むことができたのだろう。

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2012年12月16日日曜日

企業史料統合データベースのサービス提供が開始された

企業史料統合データベース(Business Archives)のサービス提供が開始された。
このデータ・ベースは、「財務諸表をはじめ営業の概況などが記述され、日本の近現代における企業の経済活動の実態を知る上で最も基礎的な史料である「営業報告書」、企業の事業計画・見通しについて詳細に記述され、数期にわたる比較財務諸表が掲載されていることが多い「目論見書」、そして「営業報告書」の後身ともいうべき「有価証券報告書」」から成っている。
今、トライアル版を雄松堂から提供されて使ってみたが、予想通り充実したすばらしい内容だった。

実は、私は、このデータ・ベースのマイクロフィルム版を他大学で利用していたが、マイクロフィルムの読み取り機にはさまざまな欠陥があり、使いこなすのは容易ではなかった。また、マイクロフィルム版では、どの企業の営業報告書があるかを見つけるのにも、一苦労した。これらの問題は、新しいデータ・ベースで一気に解決した。これで、日本経済史・経営史の研究が格段に進歩するだろう。
研究者以外の人々もぜひ利用していただきたいと思う。また、このデータ・ベースを構築された企業とスタッフの方々に心から感謝したいと思う。

ところで、私は以前のマイクロフィルム版を使って、戦前の日本のコーポレート・ガバナンスが市場中心型であることを示した。また、同じ資料を使って、日本の海外投資が以下のような特徴を持つことを示した。
「第1に、その産業的な構成は、当時のインフラストラクチャである鉄道、電力、金融が、しだいに中心になった。第2に、海外事業活動を担ったのは、主に主要財閥系企業ではなく、新興財閥系企業や独立した企業群であった。第3に、海外で活動する企業は、国策会社や特殊銀行も含め、金融・証券市場で株式を公開し社債を発行する企業であった。第4に、以上の結果として、現地企業の独立性が高い。第5に、これらの企業は、現地各地域の企業と、活発な競争を展開していた。」(私の上記の主張は、2つの英語版著作、Japanese Companies in East Asia: History and Prospects、Historical Development of Japanese Companies: Corporate Governance and Foreign Investment Expanded and Revised Second Editionで詳しく展開しています)

今後は、新しいデータ・ベースを使って、上記の特徴をさらに明確にしたいと思う。日本の内外では、戦前日本のコーポレート・ガバナンスが財閥中心である、またその海外投資が受け入れ地域の経済発展に寄与しなかったとする主張が、依然として根強い。私のねらいは、これらの偏見や誤解を正すこと、さらに、今日の日本経済と企業の発展のためには、市場を基礎にし、いっそうのグローバル化が必要であることを明らかにする事である。

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2012年11月14日水曜日

特別シンポジウム「日本の物作り技術のゆくえ-鴻海(ホンハイ)=シャープ連携の意味するもの」


日本国際経済学会関西支部では、特別シンポジウム「日本の物作り技術のゆくえ-鴻海(ホンハイ)=シャープ連携の意味するもの」を以下のような要領で開催予定である。ぜひとも多くの方々が出席していただきたい。
二人の報告者 劉仁傑氏(台湾東海大学教授)と中原裕美子氏(九州産業大学准教授)は長く台湾企業の動向を検討している方なので、どのような報告と討論になるか、今から大いに楽しみである。

日時:12月1日(土) 15:00-17:30
場所:関西学院大学大阪梅田キャンパス1004教室 (アプローズタワー10階)
会場電話:06-6485-5611
詳細は日本国際経済学会関西支部のホーム・ページを参照していただきたい。
なお、11月8日の本ブログで紹介した、私の英語版の新著の第6章Business Alliances between Japanese and Taiwanese Companiesは、上記のテーマを検討しているので、私がシンポジウムでは司会を務めることになった。

シャープとホンハイの提携は、シャープの株価の下落にともなって、交渉のスピードが落ちているように見える。一部では、これで提携は行き詰まったなどの憶測も出ている。
しかし、私は、そのような推測は当たっていないように思われる。なぜなら、提携をめざした両社を取り巻く条件が依然として変わっていないからである。シャープはこれまでの液晶製品でコスト削減を進めなければならないし、ホンハイはシャープとの提携が先端技術を獲得しなければならないからである。
また、日本企業と台湾企業の提携(Business Alliances between Japanese and Taiwanese Companies)は、シャープとホンハイだけではなく、多くの日台企業で進められている。それは、両国企業の置かれた環境と、ビジネス・モデルの違いに基づいている場合が多いからである。
詳しくは、上記書第6章を参照していただければ幸いである。

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2012年9月7日金曜日

日系ホテルの海外戦略:ホテルオークラアムステルダム

たまたまあるツアーに参加して、オランダのホテルオークラアムステルダムに泊まることができた。海外に出て、日系ホテルに泊まったのははじめての経験で、さまざまなことを考える機会を得た。
このホテルは、ホテル自体が五つ星であるだけではなく、フランス料理レストラン「シエルブルー」が2つ星、和食堂「山里」が1つ星、「セールレストラン」が「Big Gourmand」に格付けされているそうである。山里で夕食をとったが、月曜日の夜にもかかわらずなんと満席。来客は圧倒的に現地の人が多いそうである。ヨーロッパでの寿司の人気はすごいようだが、ここでも多くの人が、ほぼ日本の寿司と変わらない寿司を食べている。
また、ホテル滞在中には、コンシェルジュの粋な計らいもあった。24時間制となっている貸し自転車を、時間が限られていると言ったところ、短時間を無料で貸してくれた。その他についてもこまやかな日本的なサービスが行き届いていて、本当に心地よい時間を過ごすことができた。

ところで、日系ホテルは、海外ホテルの進出で、国内で苦戦している。オークラも例外ではないらしい。しかし、オークラの有価証券報告書 (EDINET、ここで有価証券報告書を閲覧できます)のセグメント情報によれば、ホテルオークラアムステルダムは日本の売上高の540億円に対し、売上高が40億円にもなり、唯一情報を開示している重要なセグメントとなっている。日本の他のホテルをみても、これほど重要な海外部門はおそらく無いだろう。
今、電機・半導体産業をはじめいくつかの重要な産業が、特にアジア企業の発展や急速に進む円高に非常に苦戦している。このBlogでもシャープの苦闘とホンハイの提携を取り上げた。
このような事態に対応するには、上記の提携などさまざまな方法があるが、積極的に海外に展開することが、その重要な対策になるだろう。日本経済新聞によれば、円高を背景に海外企業のM&A(合併・買収)が増加している。この傾向はしばらく続くだろう。
ところで、日本のホテルの海外展開は、日本文化の海外展開ともなる重要な役割を担っている。それにともなって、日本的な食生活、日本的なサービスが広がれば、日本への国際的な理解もいちだんと深まるだろう。日本のホテルの海外展開に大いに期待したい。

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2012年8月16日木曜日

DVD「東京裁判」を改めて見直す

昨日は終戦記念日。日本政府は、8月15日を「戦没者を追悼し平和を祈念する日」とし、全国戦没者追悼式を主催している。
この日に当たって、例年のように、DVD「東京裁判」が放映されている。私もすでにこのDVDについて、以前のBlogで以下のように記載したが、わかりにくい位置に置かれているので、改めて掲載し、東京裁判が正しく評価されることを期待したい。

 「7) 12月8日は日米開戦70周年 (2011年12月10日17:41)」
今年は日米開戦から70周年である。
開戦に至った経緯を明らかにする文献が次々と刊行されている。アメリカ側からも、従来の一方的な日本の戦争責任を問うような論調ではなく、開戦に至ったより公平で客観的な研究が発表されつつある。

ところで、戦争の結果として行われた極東国際軍事裁判(東京裁判)が、当時の国際法に基づかない裁判として、また、戦勝国が戦敗国を裁く裁判として、批判を受けているのは、周知の通りである。今、DVD「東京裁判」などを通じて、多くの人が極東国際軍事裁判について改めて考え直すことが必要なのでないかと思う。
ここでは、当時の被告人弁護団の活動についてふれておきたい。特に、ベン・ブルース・ブレイクニー(Ben Bruce Blakeney, 1908年-1963年3月4日)氏の活躍は、特筆すべきものであった。彼らの活躍は、アメリカの民主主義の強さを象徴している。

ブレークニー弁護人の弁護内容を、DVD「東京裁判」の字幕とナレーションで紹介しておこう。
「戦争は犯罪ではない。戦争に関し国際法の法規が存在していることは、戦争の合法性を示す証拠であります。戦争の開始、通告、戦闘方法、終結をきめる法規も、戦争自体が非合法なら全く無意味です。国際法は、国家利益の追及の為に行う戦争をこれまでに非合法と見做したことはない」
「歴史を振り返ってみても、戦争の計画、遂行が法廷において犯罪として裁かれた例はひとつもない。我々は、この裁判で新しい法律を打ち立てようとする検察側の抱負を承知している。しかし、そういう試みこそが新しくより高い法の実現を妨げるのではないか。“平和に対する罪”と名付けられた訴因は、故にすべて当法廷により却下されねばならない」
「国家の行為である戦争の個人責任を問うことは、法律的に誤りである。何故ならば、国際法は国家に対して適用されるものであり、個人に対してではない。個人に依る戦争行為という新しい犯罪をこの法廷が裁くのは誤りである。」「戦争での殺人は罪にならない。それは殺人罪ではない。戦争が合法的だからです。つまり合法的な人殺しなのです。殺人行為の正当化です。たとえ嫌悪すべき行為でも、犯罪としてその責任は問われなかったのです。」
「キッド提督の死が真珠湾攻撃による殺人罪になるならば、我々は、広島に原爆を投下した者の名を挙げることができる。投下を計画した参謀長の名も承知している。その国の元首の名前も我々は承知している。彼らは、殺人罪を意識していたか?してはいまい。我々もそう思う。それは彼らの戦闘行為が正義で、敵の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからです。何の罪科でいかなる証拠で戦争による殺人が違法なのか。原爆を投下した者がいる。この投下を計画し、その実行を命じ、これを黙認したものがいる。その人達が裁いている。」
                                             
70年が過ぎ、日米は新たな絆で結ばれようとしている。それを象徴しているのが、東日本大震災におけるアメリカ軍の貴重な援助活動である。

なお、東京裁判(極東軍事裁判)の資料については、国会図書館の詳しい説明がある。
また、関連する私のBlogには、『昭和天皇独白録』もある。

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2012年7月29日日曜日