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掲載した写真は4枚、まず「今年の花」の「御衣黄（ぎょいこう）」、花は黄緑色で、開花が進むにつれて花弁の中心に紅色の縦線が現れる大変珍しい品種で、花弁数は15枚程度です。本数：4本。
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「書評：ジュディス、テイシェイラ『アメリカ民主党 失敗の本質』」を掲載しました。(2026.4.8)
書評の「はじめに」は以下の通りです。
私は、先に加藤喜之『福音派―終末論に引き裂かれるアメリカ社会』の書評 を試み、福音派の特徴、その影響力の拡大による、アメリカ社会の分断について紹介した。同書は主題が福音派であったので、政治的には共和党が検討の中心であった。
ジュディス、テイシェイラ『アメリカ民主党 失敗の本質』(会田弘継解説／古川範和訳、東洋経済新報社、2026年、原著はJohn B. Judis & Ruy Teixeira, “Where Have All the Democrats Gone?: The Soul of the Party in the Age of Extremes”, Henry Holt and Co., November 7, 2023)は、民主党を中心にしたアメリカ社会の現状分析、民主党に強い影響力を与えている文化的急進主義の批判、ルーズベルト、ケインズなどによる経済的リベラリズムの必要性などを、民主党の内部から検討しているが、それらを詳しく紹介しつつ、その可能性と問題点を考えてみたい。
書評 『福音派―終末論に引き裂かれるアメリカ社会』を掲載しました。(2026.3.31)
書評の全文です。
本書評の「はじめに」は以下の通りです。
「本書は、すでに多くの新聞・雑誌に書評が掲載されているように、非常に注目されている。本書は、福音派の思想と政治への進出の過程を年代順に解明していくが、それぞれの時代の大統領とキリスト教指導者、特に福音派と、その両者の関係に注目する。本書を読み進むにつれて、アメリカの政治・経済を理解するためにも、キリスト教、特に福音派の動向の理解は欠かせないことがわかる。
本書評は、本書をできるだけ詳しく紹介しながら、著者の主張をわかりやすく紹介したい。そして、アメリカに関心のある人々にぜひとも読んでいただきたい。」
なお、この著作とともに、「米民主党内部からの告発」である、ジュディス／テイシェイラ著、会田弘継解説、古川範和訳『アメリカ民主党 失敗の本質』（東洋経済新報社、2026年）をあわせて読んでいただきたいと思います。本ブログでは、次に取り上げたいと思います。
以下は、書評の「はじめに」です。
「2026 年の衆議院選挙で、高市首相率いる自民党が圧勝した。高市首相の掲げる重要政策は「責任ある積極財政」だが、その構想を支えている代表的な経済学者の一人が永濱利廣氏である。氏の著作は多数あるが、本書評は、氏の一般向けの代表作のひとつである『日本病 なぜ給料と物価は安いままなのか』を取り上げたい。2022 年刊であるが、基本的な主張がきわめて明快で、永濱氏の主張を理解するのにふさわしい著作であると思われる。」
本書評では、同書すべての章の、著者の主張をできるだけ詳しく紹介しつつ、私のいくつかの批判的な論点を展開しています。
（ブログのTOP、ブログの目次、新保博彦のホームページ、新保博彦の(YouTube)チャンネル、新保博彦の(YouTube)研究チャンネル）
書評の全文です。
以下は、同書評の「はじめに」です。
「2011年の歴史的な円高以降、円安が続き、特に2022年以降、その動きは加速している。円安をもたらしている要因は何か。この課題に対して、デジタル赤字や、ＣＦベース経常収支などを独自の視点で具体的に明らかにし、経常収支黒字国でありながら円安に陥った日本経済の状態を鋭く解明したのが、唐鎌大輔『弱い円の正体 仮面の黒字国・日本』 である。
本書評では、同書の分析と対応策について詳しく紹介し、最後に、同書の対応策に対して私がどうしても補足すべきと考える課題も追記したい。」
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以下は、同書評の「はじめに」です。
「日本経済がようやく「失われた三十年」を脱しようとしている。日経平均株価も2025年から2026年初頭にかけて最高値の更新を続けている。その理由のひとつとして、コーポレートガバナンス改革の進展が挙げられるだろう。
しかしながら、今まさに我々はAI革命の真っ只中にいるが、それを推進している中心はアメリカ企業であり、日本企業はその一翼を担っているとしか言えない。その結果、日本の若い世代の投資資金の多くはアメリカ企業に向かっており、そのひとつの結果として円安が進行している。
こうして、再び日本企業の企業価値の増大を促すコーポレートガバナンス改革が、求められている。このような環境の下で、太田 洋『コーポレートガバナンス入門』（岩波新書、2025年）は、多くの人々に読まれるべき図書として注目されている。
本書評では、同書第1章から第5章までは、著者の主張をできるだけ詳しく紹介し、その後の章では、著者の主張とともに、私の批判的な視点を展開していきたい。」
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「ユーラシア・グループ 2026年世界10大リスク」の第1の特徴は、トランプ・アメリカのリスクが4項目で、最も多かったことです。他方で、アメリカでのAI革命進展の評価が低く、ややバランスを欠いているように見えます。
これに対して、中国に対しては「電気国家」の成果が評価され、中国のデフレは第7番目で、アメリカと比較すれば、世界経済への中国リスクに過小評価がうかがえます。ロシア・リスクは3年間変わらず第6位です。
「ユーラシア・グループは、地政学リスクを専門に扱うコンサルティングファームの先駆けとして1998年に設立されました。現在では、約200名の従業員がニューヨークなどで顧客支援に従事し、地政学リスクアドバイザリーの分野における世界的リーダーとして広く認められています。」（同グループwebsiteから）
日本経済新聞などでも、上記の文書を取り上げています。「26年の10大リスク「トランプ革命」首位 行政の政治利用に懸念」、2026年1月6日 16:01。
#ユーラシアG、#トランプ、#ドンロー主義、#電気国家、#AI
